未経験者向けのコンサルタント中途採用（戦略・経営コンサルタント）は、基本的に「ポテンシャル採用」が行われます。
このポテンシャルは主に以下の２点で評価されます。
・論理的思考能力（ロジカルシンキング）
・コミュニケーション能力
書類選考や面接を通じて、候補者の「コンサル適性」を的確に判断することが求められます。
コンサルタントの役割は企業の経営課題を特定し、問題を解決して最終的に「クライアントの収益を向上させること」ですが、実際に経営経験を積んだ人は希少なため、ポテンシャルが重要視されています。
特定のファームやポジションによっては、相応の経験やバックグラウンドが求められることもあります。
たとえば、金融機関向けのコンサルタントには金融関連の経験が、人事コンサルタントには人事経験が求められることがあります（必ずしも絶対ではありませんが）。
ケース面接
一部のコンサルファームでは、ケース面接によって「コンサル適性」を評価します。
ケース面接では正確な回答よりも、プロセスや柔軟な思考、問題に対する考え方など、「考える力」が重要視されます。
対策本やケース回答例は豊富に存在しますが、ケース面接では単なる回答ではなく、面接官とのディスカッションを通じて考えるプロセスや論理力を評価されます。
答えがあるのであれば、答えを覚えてしまえばよいのですが、実際のビジネスにおいて答えは無く、コンサルタントは常にゼロベースで考える必要があるため、その「考え方」が評価の対象です。
未経験者の場合、何歳までに転職すべき？学歴・社歴は求められる？
未経験者がコンサルタントに転職する場合、20代から30代半ばまでが主流です。
実際、弊社の転職支援実績からも、新卒1年目の第二新卒から30代中盤までが約9割以上を占めています。
40代や50代でのコンサル転職は難しいとされます。
転職難易度は若手層と比較して高く、未経験からのケースは稀です。
ただし、特定のプロジェクト経験が豊富で、ファームが注力する分野のスペシャリストであったり、コンサルタントとしての親和性が高い経験がある場合には、転職成功の事例も見受けられます。
40代以上のコンサルタントは主にマネージャーやパートナークラスが多く、経験豊富で優れたコンサルタントを管理し、プロジェクト案件を獲得する責任も担っています。
そのため、未経験からの転職は一般的には可能性はあるものの、現実的ではありません。
どんな人たちが未経験からのコンサル転職に成功しているのか
コンサルタントに転職した方々の前職は、メーカーや消費財、商社・重工、金融機関、官公庁、IT・通信、エネルギー、ベンチャーなど多岐にわたります。
職種としてはエンジニア、営業、マーケティング、管理部門担当者、国家公務員、医師、弁護士など、多様なバックグラウンドを持つ方々が中途採用でコンサルタントとして入社しています。
直近の内定事例から見るコンサル転職事例と評価ポイント
最新のコンサル転職成功事例を通じて、どのような経験やポイントが評価され、内定に至ったのかをご紹介します。
候補者によって評価ポイントは異なるため、これがあればという一般的な指針ではなく、あくまで参考としてご覧ください。
年齢・学歴 30代半ば男性/有名私立大学卒
内定先 大手総合コンサルティングファーム
前職 私立大学職員
評価されたポイント
・大学全体のDX推進における構想策定～実装までの経験
・新しい学部設立における全体にマネジメント経験
・中央省庁や外部コンサルとの協業経験
年齢・学歴 20代半ば男性/有名私立大学卒
内定先 大手総合コンサルティングファーム
前職 大手通信企業
評価されたポイント
・ネットワークエンジニアとしての開発経験
・海外での大規模PMO経験
・語学力を活かしたグローバル環境でのマネジメント経験
年齢・学歴 30代前半女性/国立大学卒
内定先 大手シンクタンク系コンサルティングファーム
前職 地方公共団体
評価されたポイント
・環境対策に対する施策の企画立案、実行経験
・環境に配慮したまちづくりに関する計画改定や方針策定の経験
・国や市町村などを巻き込んだプロジェクトマネジメント経験
コンサル未経験者の中途採用割合は？
中途採用でコンサルティングファームへ転職する方は、未経験の方が多い傾向にあります。
ファームによって未経験者の採用における割合は異なりますが、弊社支援実績や各ファーム情報をまとめますと、大手コンサルティングファームで約8割が未経験者（事業会社出身者）となっていました。
大手コンサルティングファームにおいても在籍コンサルタントの実に8割以上が中途入社者であり、部門によってはほぼ100%に近い場合もあります。
未経験、経験者に限らず、ファーム側としてはコンサル適性のある候補者を採用したいという意欲が見てとれるかと思います。
どんなコンサルティングファームが未経験者を採用しているのか
現在はほぼすべてのコンサルティングファームにおいて未経験者を採用しています。
ご自身の志向や、転職可能性も含め幅広くご検討されたい方もまずは一度ご相談頂ければ幸いです。
コンサル業界の採用動向 未経験からのコンサル転職は今がチャンス！
コンサル業界全体で、積極的な採用が依然として進んでいます。
・第二新卒：大手ファームを中心に、経験職種不問の採用が行われており、他のファームでも1年目からの採用実績があります。
・20代から30代前半：ポテンシャルを評価する採用や、コンサル業務と親和性のある経験を持つ方を対象にしています。
・35歳以上：特定領域で高い専門性・スキルを持つ方を求める動きもあります。
これにより、幅広い年齢層や経験のある方々にとって、コンサルティング業界での新たなキャリアが開けつつあり、昨年以上に採用が拡大しています。
未経験からのコンサル転職は難しい？
未経験者がコンサル転職に成功するケースは多く、当社の実績やファームの在籍者のうち8割以上が中途入社者ですが、率直に言えばコンサルティング業界への転職は他の業界に比べてハードルは高いです。
その理由は、コンサルティングファームの特性にあります。
コンサルティングファームは商品を売るわけではなく、解決策を提供しています。
そこに所属するコンサルタントこそ大きな武器であり、人材こそすべてなのです。
そのため、「コンサル適性」は書類選考からWebテスト、複数の面接に至るまで厳密に評価されます。
面接官は現役コンサルタントが多く、実践的な経験やポテンシャルを詳細に評価します。
コンサル転職は難しいとされていますが、どのように対策すればいいかについては、次のセクションで見ていきましょう。
どのような対策が必要か
コンサルタントに転職するためには、大まかに以下の3つのポイントが鍵となります。
・情報収集
・応募書類対策
・面接対策
それぞれの対策について、以下で詳細なポイントをご紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
情報収集
コンサルティング業界は戦略、IT、人事、医療、製造業など、得意領域に特化したコンサルティングファームが存在し、そのバックグラウンドも外資系、日系、シンクタンク系など多岐にわたります。
転職を成功させた方々がどのような情報収集を行ったか、以下の例を参考にしてください。
Mさん ：書籍を2冊ほど読み、インターネットや新聞、雑誌から各社の特徴や注力分野をリサーチし、各ファームのインタビューも目を通した。
Tさん：読書が基本。論理的思考、データ分析、マーケティング、経営理論、リーダーシップに関する本を重点的に読んだ。
Cさん：エージェントとの面談を通じてコンサル業界の理解を深め、コンサル業界関連の書籍で詳細な部分を掘り下げた。
応募書類対策
志望動機書はコンサルティングファームによって必要・不必要と分かれますが、志望動機書では「なぜコンサルタントに転職するのか」から、コンサル業務への理解や論理的思考能力が窺えます。
志望動機書は企業への提出だけでなく、自己分析の中で「なぜコンサルなのか」「なぜ現職では不十分なのか」「他社ファームではなく、応募先のファームを選んだのか」といった問いに対する整理と考察が重要です。
面接で「なぜコンサルタントになりたいのか？」という質問がされることがありますので、構造的に回答できるよう事前に準備をしましょう。
〇履歴書・職務経歴書
重要なのは、応募するコンサルティングファームに適した内容にすることです。
職務経歴をただ列挙するのではなく、応募先ポジションの業務内容との共通点に焦点を当てて記載します。
例えば、営業の場合、「〇億円の売上を達成」だけでなく、その成果に至るまでの課題や解決策、アプローチにも言及し、採用側が「この考え方なら、当社の課題も解決できそうだ」と感じるようなアプローチを心掛けましょう。
つまり、採用担当者が「この人に会ってみよう」と思えるような職務経歴書を作成します。
弊社がサポートさせていただいた方々にどのような書類の準備を行ったかを伺いました。
Kさん 26歳：コンサルファームが求める能力を理解し、自身の得意な能力を分析した上で、職務経歴書を作成しました。自分の面接力が平均以下だったため、履歴書で自分の強みをしっかりアウトプットするようにしました。
Nさん：エージェントの添削を基に、履歴書と職務経歴書のやりとりを行いました。指摘された要点をもとに、約1週間かけて仕上げました。志望動機が必要なファームもあり、エージェントを頼りにしつつも、すり合わせをしながら作成しました。
Oさん：エージェントのアドバイスやリファレンスを考慮しながら、自身の転職経験を軸に準備しました。相手の期待や自分が伝えたいポイントを明確にし、これを元に整理しました。
面接対策
これまでの経歴や転職理由に関する深堀質問があり、ここでも論理的思考能力とコミュニケーション能力が問われます。
面接官は現場のコンサルタントであり、入社後の活躍が期待されます。
同時に、会社との適合度なども確認されるため、お互いに雰囲気を確認する重要な場面でもあります。
ケース面接
ケース面接で重要なのは、ロジカルシンキングやコミュニケーション力といった、将来のコンサルタントとしての潜在能力をアピールすることです。
面接官はディスカッションを通じて「答え」ではなく「考え方」を評価しています。
そのため、解き方や答えを暗記するのではなく、物事を構造的にとらえ、柔軟な思考・問題に対して深く考える力を養うため、何度もケース問題に取り組んで慣れることが重要です。
弊社がサポートさせていただいた方々に対してどのような面接対策を行ったかをお聞きしました。
Yさん：数冊のケース解法の本を読み、通勤時間などを活用して自分でケースを考え、繰り返し解いていました。さらに、エージェントにアドバイスをいただきながら、自己解答を見直し、スキルを向上させていました。
Aさん：応募企業の説明会に参加し、WebサイトやファームHPでインタビューの情報をチェックし、イメージを構築していました。また、実際の面接を経て、エージェントからのフィードバックを受けてアドバイスを得ながらステップを進めていました。
Rさん：書類対策、筆記試験、面接の質問、そして特にケース面接に重点を置いて、その比率を1：0.5：0.5：8として、多くの時間をケースに費やしていました。エージェントから提供された例題や、質より量を意識して、自ら考えたケースや過去の問題をノートに解いていました。
転職活動スケジュールは？どのくらい期間がかかるのか
コンサル業界への転職活動期間は、2週間から1か月で終わる方もいれば、企業に応募するまでに3年を要するケースもあります。
平均としては、選考期間が約3か月、転職活動スタートから実際の入社までが約半年が一般的なスケジュールです。
弊社のサポート内容も含め、その流れをご紹介いたします。
転職活動の進行スケジュール
当社では、ご登録いただいた求職者様につきまして、専任のキャリアコンサルタントが出身業界ごとの経験を踏まえ、初回の面談を通じてマーケットの最新動向や転職における事例、および個々の志望動機に基づいたキャリアビジョンを明確にし、将来的なキャリアパスについてアドバイスいたします。
その後、アプライ（応募）先の選定・ご紹介を行い、書類選考に向けては履歴書・職務経歴書の作成と、ファームによっては志望動機書の作成をお願いいたします。
もちろん、書類の添削サポートも提供しており、複数回のメールや電話を通じてコミュニケーションをとりながら、応募書類を仕上げていきます。
選考日時の調整においては、内定時期が揃うようにするだけでなく、戦略的にどのような順番で選考を受けるかについてもアドバイスさせていただきます。
面接対策では基本からスタートし、知られざる評価ポイントに基づいたアドバイスを提供し、ご本人が気づいていない潜在的な問題点を発見し、解決策を提示いたします。
選考が進行するにつれ、次のステップに向けたフィードバックと改善策を練り、ケース問題が出題されるファームにおいては、書類の段階からケース対策を実施します。
内定後は、年収交渉や入社日の調整、複数の内定を得た際には前向きな決断をサポートするため、判断材料となる詳細な情報を提供します。
現職を円滑に退社するための手続きや、上司や人事に引き留められた場合の対処方法についても丁寧にサポートいたします。
入社後も、新しい環境での適応や実力を最大限に発揮するために、高いモチベーションを保つためのサポートを提供いたします。
転職は単なるゴールではなく、キャリア形成の一環と捉え、状況確認と必要に応じたキャリアコーチングも実施いたします。
未経験の場合、スキルや資格が必要なのか
スキル・資格
特別なスキルや資格は不要です。
一部のウェブサイトではMBAなどの学位が必要とされる場合がありますが、実際にMBAを持つ方は限られています。
Big4系ファームのFASでは公認会計士・USCPA・税理士資格者が必要なポジションもありますし、ITコンサルタントにはSAP・Oracle・SalesforceなどのIT関連資格を求める場合もあります。
また、特定の領域にフォーカスするファームでは、有資格者を重視する傾向があります。
ただし、最終的には先に述べた「コンサルタントに求められるスキル」が不可欠です。
英語力
一部のコンサルティングファームでは英語を使用したケース面接や外国人との英語面接を行うことがありますが、殆どのファームは日本語での対応が可能です。
英語が苦手でも応募できるコンサルティングファームが大半です。
ここでの英語スキルは、ビジネス上での使用ができることを指しますので、TOEICのスコアがどれだけ高いかよりも、将来的に学ぶ意欲があることを伝えることが重要です。
学歴フィルターはあるのか？
具体的な学校名が求人要件に明記されているファームはありませんが、GMARCH・早慶・東京一工などの上位校出身者が多い傾向があります。
ただし、単に勉強ができるだけでなく、「論理的思考能力」や「コミュニケーション能力」などのコンサルタントに必要な資質が重要視され、採用の要因となっています。
例外もあり、ファームによっては特定の業界出身者や経験者を積極的に求める場合もあります。
社歴は関係あるのか？
弊社の転職事例から言えることは、大手企業の経験者が多い傾向がある一方で、中小企業・ベンチャー出身者もコンサルタントに転職しています。
コンサルティングファームのクライアントが主に大手企業であることから、大手企業で培ったプロジェクト経験や業務改善の実績、IT業務経験が評価されます。
しかし、「コンサル適性」が最も大切であり、業界出身者や第二新卒クラスなど未経験者も採用されるケースが多いため、自身の適性を見極め、ご相談いただければと思います。
上記は一般的な「求められる人材像」であり例外ももちろんあります。
例えば、ファーム側で強化したいサービスラインの業界出身者、最先端技術を提供する企業に勤めている方、第二新卒クラスであれば経験不問で採用するケースもあるため、ご自身がコンサルタントになれるかどうかについて、タイミングによるところもあるため、まずは一度弊社までご相談頂ければ幸いです。
転職FAQ 皆様からよくあるご質問
コンサル転職に関する一般的な質問にお答えします。
Q1. 転職時期として良いのはいつか？
できるだけ早い方が良いです。
年齢や経験が上がると求められる要件も上がります。
コンサル業界の採用動向も不確定要素があるため、今がチャンスと言えます。
将来のキャリア展望を考えると、早めの行動が有利です。
Q2. 私の経歴でコンサルにいけますか？
まずはご相談ください。経験や志向によって異なりますが、弊社のキャリアコンサルタントが適切なアドバイスを提供します。
Q3. 営業経験だけでも合格できる？
もちろん可能です。
具体的には、年齢と経験が大きな要素となりますが、法人や個人、MRやインサイドセールスなど様々な営業職の経験が評価されます。
ただし、コンサルタントとしての職務内容は営業とは異なりますので、単に営業の実績をアピールするだけでは合格が難しいです。
ここで重要なのは「アピールの仕方」です。
成果を上げるためのプロセスやKPI、どの部分を改善して成果が出たのかをコンサルタントの視点で論理的に伝えることが求められます。
書類作成や面接での問答において、これらのポイントを用意し、なぜ自身がコンサルタントに転職するのかを論理的に説明することが大切です。
当社では多くの営業経験者の成功事例がありますので、ぜひ一度ご相談ください。
転職エージェントの活用も効果的
コンサルティング業界での転職活動には、以下のステップが求められます。
・コンサル業界における情報収集
・履歴書・職務経歴書（英文レジュメ）の準備
・コンサルティングファームへの応募
・面接日程のスケジュール調整
・面接対策
・内定後の条件面談
・内定承諾
・退職交渉
これらのプロセスを一人で進める場合、実際のコンサルティングファームのリアルな情報収集や最新の採用動向の把握、複数の選考のスケジュール調整、面接対策やケース面接のトレーニング、そして内定時の条件交渉や入社日の調整などは、通常働きながら行うのは難しいでしょう。
だからこそ、転職エージェントを活用してください。
未経験者でもコンサルティングファームでの採用チャンスは十分にあります。
多くのファームは新たな視点や異なるバックグラウンドを持った人材を求めています。
あなたの独自の経験やスキルセットは、他の応募者との差別化になります。
私たちは、あなたの強みを引き出し、アピールする方法を共に考えていきます。
さらに、コンサル業界で求められるスキルや知識を習得するためのサポートも提供しています。
専門的なトレーニングやコンサルティング業界に精通したキャリアアドバイザーによる個別指導を通じて、コンサルタントとしてのスキルセットを効果的に身につけることができます。
私たちの目標は、あなたがコンサルタントとしての成功を収めることです。
未経験からの転職は、初めは困難に感じられるかもしれませんが、適切なサポートと準備があれば、実現することができます。
コンサルタントへのキャリアに興味をお持ちなら、ぜひ私たちのサービスを利用してみてください。
お問い合わせや相談はいつでも歓迎です。
私たちはあなたの転職を成功させるために全力でサポートします。